🎓超初心者向け 投資クイズ #4【投資信託とETFの違い編】

こんにちは、FPTRENDY編集部です🌟
今回のテーマは【比較編】!
投資信託とETFって何が違うの?」という疑問を、楽しいクイズ形式で解決していきます🧠💡

🧍‍♂️「投資信託は聞いたことあるけど、ETFって何?」
🧍‍♀️「どっちが自分に向いてるの?」
そんな初心者さんにも分かりやすく解説します!


目次

🗂️目次

  • ✅ まず押さえたい!投資信託とETFの言葉の違い
  • 🔍 ETFと投資信託、ざっくり比較!
  • ❓ 投資信託クイズ【比較編】(3問)
  • 💰 知っておきたい!費用の違い
  • 📊 表で確認!ETFと投資信託の違い
  • 👤 自分に合っているのはどっち?
  • 💡 参考:コア・サテライト投資とは?
  • 📌 まとめ
  • 🔜 次回予告【応用編】

✅まず押さえたい!投資信託とETFの言葉の違い

📌 投資信託(投信) = プロにお金を預けて運用してもらう仕組み
📌 ETF(上場投資信託) = 投資信託の一種で、証券取引所に「上場」しているもの

👉 ETFは「投資信託の一種」ですが、取引の仕方や使い方が違います!
まずはこの“関係性”を押さえておきましょう👨‍🏫


🔍ETFと投資信託、ざっくり比較!

比較項目投資信託(非上場)ETF(上場投資信託)
売買方法販売会社経由(1日1回の基準価額)証券取引所でリアルタイム取引
手数料購入時に販売手数料(※ノーロード型あり)売買時に証券会社の取引手数料
信託報酬やや高め(アクティブ運用)比較的低め(インデックス中心)
積立設定しやすい(自動積立OK)やや難(単元株の影響など)

📝補足:「ノーロード型」とは販売手数料がゼロの商品!初心者に人気✨


❓投資信託クイズ【比較編】

Q1. 証券取引所でリアルタイム売買できるのは?

A. 一般的な投資信託
B. ETF
C. どちらもできない

🟩正解:B
ETFは株のように取引できます!投資信託は1日1回の基準価額でしか売買できません。


Q2. ETFの価格はどう決まる?

A. 運用会社が決める
B. 市場の需給で決まる
C. 毎月固定で決まる

🟩正解:B
ETFの価格は、株と同じく市場の「需要と供給」によって常に動きます📈


Q3. 投資信託の購入時にかかる可能性があるコストは?

A. 信託報酬は一切かからない
B. 売買ごとに証券会社の手数料
C. 販売手数料がかかることがある

🟩正解:C
投資信託では、販売手数料(最大3%前後)がかかる商品もあります!
※ETFのような売買手数料とは異なります。


💰知っておきたい!ETFと投資信託の費用の違い

💸取引場所と手数料の違い

  • ETF:証券取引所で売買。取引手数料が発生(※最近は無料の証券会社も)
  • 投資信託:販売会社経由で購入。販売手数料や信託財産留保額がかかることも

🧾信託報酬の違い

  • ETF:年0.1〜0.3%程度。インデックス型が多く低コスト✨
  • 投資信託:年1.0%前後もあり。アクティブファンドは高め💹

📊表で確認!ETFと投資信託の違い

項目投資信託ETF
上場の有無❌ 非上場✅ 上場
価格決定1日1回の基準価額市場価格(リアルタイム)
積立投資◎ しやすい△ やや難しい
手数料購入時に販売手数料売買の都度、取引手数料
信託報酬高め低め

👤自分に合っているのはどっち?

💼 コツコツ積立したい人 → 投資信託
📉 相場に合わせて動かしたい人 → ETF

「自分に合うスタイル」で選ぶのがコツ!


💡(参考)コア・サテライト投資って?

📌 コア・サテライト戦略とは…

🔵コア:安定重視の投資信託(インデックスやバランス型)
🟡サテライト:ETFなどを使った機動的な運用

長期で安定運用したいけど、少しは自分でも運用に関わりたい…
そんな人にぴったりのハイブリッド戦略!


📌まとめ

投資信託とETFは“運用をプロに任せる”という点では共通
✅ でも、取引方法・コスト・使い方が違う!
✅ どちらが正しいではなく、「自分の目的に合っているか」が大切💡

🔄迷ったら、両方を組み合わせる「コア・サテライト戦略」も活用してみましょう!


🔜次回予告:超初心者向け 投資クイズ【応用編】

次回はちょっとステップアップ✨
「投資信託を選ぶときのチェックポイント」をクイズで解説します!

🧐 目論見書ってどこを見るの?
📊 インデックス vs アクティブ、どう選ぶ?
💸 分配金ってもらった方が得?損?

お楽しみに🌈

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この記事を書いた人

CFP®/1級ファイナンシャルプランニング技能士
公益社団法人 日本証券アナリスト協会認定
・プライマリー・プライベートバンカー
・資産形成コンサルタント
一般社団法人金融財政事情研究会認定
・NISA取引アドバイザー

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